日本食品废弃物的再生利用

走进日本乐喜公司的废物处理厂,扑面而来的是一股蔬菜腐烂之后的酸臭味,地面潮湿又粘稠,每走一步脚底都“刺啦刺啦”地响。眼前的三台机器,通过传送带互相连接,废弃的蔬菜经过机器粉碎、脱水,即将进入下一个处理环节。

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/废弃蔬菜粉碎处理(沈姣姣/摄)/

乐喜株式会社是日本北九州一家专门处理食品垃圾的公司,每天处理4.5吨食品废弃物。这个数字仅占北九州每天产生食品垃圾总量的1%。北九州市人口95万,每天产生大约460吨食品垃圾。

建立一座这样的食品垃圾处理厂,需要投资1亿日元,折合人民币大约600多万元。“北九州专门处理食品废弃物的公司只有我们一家,”乐喜公司负责人松尾隆贵说,“即使是日本全国,也很少有像我们这样专门处理食品垃圾的公司。”

正因如此,北九州市99%的食品废弃物,都被作为普通垃圾来处理,造成严重浪费。在日本,每年大约有1700万吨食品废弃物,食品浪费多达500~800万吨,其中不乏原本可以食用的食物因为过期等原因被浪费。

如果把食品废弃物当作普通垃圾处理,在北九州对废弃物进行焚烧,每公斤需支付处理费10日元,而选择进行堆肥处理的费用为每公斤9日元。这是乐喜正在尝试的试验,采用接近或是低于市区焚烧的价格,鼓励采用堆肥处理。和焚烧相比,使用堆肥循环利用技术,每年能够降低1300万日元的处理成本,至少能减少二氧化碳排放量32吨。

乐喜主要面向的市场是单位而非个人,工厂食品废弃物的再生率是48%,而家庭食品废弃物的再利用率仅为6%。松尾说,出现这种状况的一部分原因是家庭厨余垃圾回收之后不容易被利用,因为里面包含太多杂质,如头发等。

“如果要循环利用厨余垃圾,家庭排放的垃圾需要更精细地进行分类,不能混杂太多东西,”松尾解释说,“回收厨余垃圾需要成本,有60升的桶,可以把食品垃圾放进去,一周回收一次。北九州的家庭食品废弃物回收率低,所以再生利用率也低。”

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/堆肥处理(沈姣姣/摄)/

在乐喜公司的流水线上,食品废弃物经过粉碎、脱水之后,被传送到堆肥装置中,通过风机吹风,把废弃物加热,再利用微生物进行发酵。三个发酵池的温度各不相同,第一次发酵仅需40℃左右,第二次发酵温度在60℃,最后一次发酵温度在80℃。

两个多月后,最初的食品废弃物就会成为肥料,交给签约农场使用。肥料在春季和秋季需求量比较大,平时较稳定,乐喜按照这样的规律进行堆肥处理。

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/“炭棍”(沈姣姣/摄)/

乐喜的发酵池中还插入了一种特制的“筷子”。这是在中国南昌特制的一次性竹筷,不加入任何漂白剂和防腐剂,使用过后,80%以上都可以被回收加工成为“炭棍”,放入发酵池成为堆肥中的碳,回归土地。事实上,把一次性筷子再加工成“炭棍”所需的能源并不多,只要回收之后再燃烧就能实现。

在乐喜办公室正对门的位置,挂着一副中国书法——“同心协力 肝胆相照”,这是中国河北石家庄一家企业送给乐喜的礼物。“松尾社长想用中文形容一下我们之间的友谊,就有了‘同心协力,肝胆相照’,2016年7月,松尾社长访问我们公司时,想用这句话来表达我们之间的心意,所以我们就送了这幅字。”河北诚润环保工程有限公司技术主管李瑞说。

2016年清华大学总裁班组织中国学生访问日本北九州生态产业园,乐喜是其中一家重要企业,河北诚润的周静海参加了这次访问,与乐喜结缘。

乐喜这样的食品废弃物处理技术引起了中国环保企业的注意。经过多次面谈,两家企业确定了合作关系。

除了从乐喜引进有机固废资源化循环处理技术,两家企业还进行了其他领域的合作。2016年,诚润在邢台环保局支持下,成立了“邢台中日技术交流转化中心”,北九州环保企业参观访问邢台;2017年5月,诚润计划安排邢台环保局、污染企业、环保企业到日本与北九州环保局和乐喜交流,学习日本的环保技术。

诚润有一个项目,想在中国东北的吉林或黑龙江进行土豆皮的回收利用,因此邀乐喜一起进行合作研究。松尾提到,吉林和黑龙江每天排放的食品垃圾,例如土豆皮等蔬菜废弃物,比北九州的食品废弃物多几十倍。

谈及与乐喜的合作,李瑞说:“废弃物分类处理在中国刚刚起步,民众尚无垃圾分类的意识,行业尚无成熟的针对各类废弃物的处理工艺和设备,而日本在垃圾分类及垃圾循环处理、资源化利用方面堪称世界典范,有很多案例和经验可供国内借鉴。”

诚润正筹划建立“绿色循环经济转化中心”,希望借此平台引进日本各类废弃物资源化处理技术。

对于食品废弃物在中国的回收利用市场,李瑞认为:“国家出台了很多政策,环境治理迫切需求,相信很快中国的食品废弃物回收会有很大的变化,市场也会迅猛发展。”

文/陆轶凡


「食品廃棄物の再生価値を探る」

 

食品廃棄物の60%は水分で燃焼効率が悪いうえ、燃焼温度を下げる元凶でもある。低温度で不完全燃焼が起きると大量の有害物質も発生する。

 

文/陸軼凡

 

腐臭が充満している工場に足を踏み入れると、三台の機械が目に入る。ベルトコンベヤーに運ばれながら、棄てられた野菜が機械で粉砕され、水分を取り除かれ、さらに先の処理工程に進んでいく。

この工場は、日本北九州市の食品ゴミを専門に処理する「楽しい株式会社」。同社は毎日4・5トンの食品廃棄物を処理する。だがこの数字は北九州市で毎日発生する食品ゴミの1%に過ぎない。人口95万人のこの市では、毎日460トンの食品ゴミが排出されているのだ。

「楽しい」は北九州で唯一の食品廃棄物処理会社だ。

毎日、数トンのゴミが「楽しい」の工場に運ばれ、ここを出るときには、すでに「変廃為宝(ゴミが宝に)」になっている。

 

毎年、800万トンの食品浪費国

 

一つの食品ゴミ処理工場を建設するのには、1億円の投資が必要となる。人民元にすれば約600万元超。大きな投資だ。「北九州市だけではなく、日本においても、私たちのような食品ゴミ専門の処理会社は非常に少ない」。「楽しい」の責任者、松尾隆貴さんはこう話す。このため北九州市の99%の食品廃棄物は一般のゴミと一緒に処理され、深刻な浪費を招いている。

 

日本全国で毎年約1700万トンの食品廃棄物が生まれ、うち食品の浪費は500から800万トンに達する。これは1年間のコメ生産量に相当する。しかもこうした浪費は、日本の「すべては顧客のために誠心誠意」の商売によって生じているのだ。

 

消費者に最も新鮮なものを届けるため、日本の食品製造、流通産業には三分の一ルール不文律がある。つまり、品質保証期間を工場から店舗、店頭販売、そして売れ残り商品の処理と三つに分け、売れ残った商品の処理は全体の三分の一に達する。

 

品質保証期間が半年のビスケットを例にとれば、生産後、二か月たっても出荷されない場合、たとえ食べられても、すべてを捨てなければならない。二か月以内にスーパーに届けられたビスケットも、二か月間売れなければ、値引きして売るか、返品するか、廃棄しなければならない。同じ商品でも、米国では出荷制限は生産から三か月、ベルギー、フランス、イタリアなどは四か月だ。

 

食品の鮮度に対する厳しい要求によって、大量の食品廃棄物がゴミとなり、ゴミ処理の多くは焼却だ。日本において、食品廃棄物は焼却ゴミの半分にのぼる。食品廃棄物の60%は水分で燃焼効率が悪いうえ、燃焼温度を下げる元凶でもある。低温度で不完全燃焼が起きると大量の有害物質も発生する。このため、焼却炉に送られる食品を減らし、リサイクルするため、食品リサイクル法は食品廃棄物の抑制と回収責任を規範化している。

 

「変廃為宝(ゴミが宝に)」

 

「楽しい」の流れ作業で、食品廃棄物は粉砕され、水分を取り除かれた後、たい肥装置の中に送られる。送風機で風を送りながら、廃棄物を加熱して微生物による発酵を促す。三か所の発酵場所はそれぞれ温度が異なり、第一次は40℃前後、第二次は60℃、最後は80℃に達する。二か月後、最初の品廃棄物は肥料に変わり、契約をしている農場で使用される。肥料は春季と秋季に需要が増え、平時は安定している。「楽しい」はこうしたペースでたい肥処理を行っている。

 

「楽しい」の発酵スペースには特製の竹も入っている。これは中国南昌で生産された使い捨ての竹製はしで、いかなる漂白剤も防腐剤も使われていない。使用済後は80%以上が回収され、加工されて炭焼き処理され、たい肥の中で炭素となり、土地に還る。実際、使い捨てのはしを加工し、炭の棒にするのに必要なエネルギーは多くない。回収した後、燃やせばいいだけだ。

 

食品廃棄物を一般ごみと一緒とみなした場合、北九州で廃棄物を焼却するのに必要な費用は、1キロ当たり1日10円かかるが、たい肥処理であれば1キロ当たり9円で済む。これは「楽しい」が今、取り組んでいる試験ケースであり、市の焼却価格と同じか、それよりも安価で、たい肥処理を推進しようとしているのである。焼却に比べ、たい肥循環利用の技術を使えば、毎年1300万円の処理コストをカットでき、少なくとも32トンのCO2が削減される。。

 

「楽しい」の食品廃棄物リサイクルは、主として事業系で家庭系ではない。松尾さんによれば、工場の食品廃棄物のリサイクル率は48%だが、家庭での食品廃棄物リサイクル率6%しかない。こうした状況が起きる原因の一つは、家庭の生ごみには髪の毛など多くの異物が混入し、処理が難しいという点にある。松尾さんは、「家庭の生ごみを循環利用するためには、ゴミ排出の分類をさらに細分化し、多くの異物が入らないようにする必要がある」とし、「生ごみの回収コストは、60リットルのバケツに生ごみを入れ、一週間に一回回収すれば済むだけだ」と解説する。

 

中国パートナーとの出会い

 

今や「楽しい」は中国に協力パートナーがいる。2016年、精華大学EMBAコースが北九州のエコタウンを視察し、その中で、重点企業の一つが「楽しい」だった。しかも、食品廃棄物の処理技術に対し、参加した河北誠潤環境保護エンジニア有限会社の周静海会長は強い関心を示した。この後、両社は何度かの話し合いを経て、パートナー関係を結ぶに至った。

 

「楽しい」が導入した有機固形廃棄物資源化の循環処理技術のほか、両社はその他の分野でも協力関係を進めた。2016年、河北省邢台市環境保護局の支持を得て、誠潤は邢台中日技術交流転化センターを設立し、北九州市の環境保護関連企業を視察に招いた。2017年5月には、誠潤が邢台市環境保護局と一部の汚染企業、環境保護企業を日本と北九州の環境保護部門、「楽しい」に派遣し、日本の環境保護技術を学ぶ交流を行った。

 

誠潤の技術責任者、李瑞さんは、誠潤が中国東北地方の吉林や黒竜江でジャガイモの皮のリサイクル事業を計画し、「楽しい」とともに共同で研究していることを明らかにする。松尾さんによれば、吉林と黒竜江で1日に排出される食品ゴミは、たとえばジャガイモの皮などの野菜廃棄物の場合、北九州の食品廃棄物の数十倍に達するという。

 

「日本はゴミ分類やゴミの循環処理、資源化利用の面で、多くの事例や経験を持っており、これは中国国内でも応用できる」と李さんは話す。現在、誠潤は「グリーン循環経済転化センター」の設立を準備しており、日本のさまざまな廃棄物資源化処理技術を導入したいと考えている。李さんによれば、食品廃棄物は中国のリサイクル市場で、国は多くの政策を打ち出しており、環境対策は喫緊の課題となっている。「中国の食品廃棄物リサイクルは間もなく大きな変化が訪れ、市場も急速に発展すると信じている」と李さんは語っている。

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